ビジネスチャット「direct」の導入により、現場と社内のコミュニケーションを円滑化し、周知漏れの防止も可能に。

【 要 約 】

　日本ビルケア株式会社は、建造物の外壁改修工事や維持保全業務などを行っている企業である。
　同社では、プライベート利用しているチャットツールを利用して、現場での連絡を行っていた。しかし、現場内での連絡のみに限られており、現場と社内の連絡手段はメールだけだった。また、全体会議や打ち合わせにより、異なるビデオ会議システムが用いられたりするなど、複数のツールが混在していた。そんな時に、他社の現場ではビジネスチャット「direct」を導入しており、簡単に使用できて社内との連絡にも使用できると知り、directの導入を決定した。
　directを導入したことで、相手の時間を邪魔したくない時、例えば、「なるべく早くお願いしたいが、電話をすると迷惑になるかも」といった時にdirectで連絡を入れ、既読にならない場合にだけ電話をするという使い方ができるようになった。また、誰が既読済みかが分かるようになっているため、何か連絡事項や依頼事項に対して未読の人がいれば、直接伝えるということができるようになった。